前回の記事で炎上商法のメリットについてお話をしましたね。
ノーコストで一気に知名度を上げることができる炎上商法は情報社会において最強のマーケティングともいえます。
しかしそんな炎上商法にも当然ながら多くのデメリットが存在しています。
今回はそんなデメリットの中から
特にヤバいもの
を４つほどご紹介致します。
炎上してでも知名度を上げたい！
という考えがある方はぜひこの記事を見てご判断ください！
信頼関係の破壊
炎上商法は炎上を誘発する行為や発言によって一気に知名度を上げ、自身や自身の取り扱う商品のプロモーションに繋げる商法なのですが、これは言い換えれば
新規顧客の事しか見ていない行為なのです。
炎上行為によって新規顧客には注目されたとしても、大切にしてきたこれまでの顧客がその行為を問題視し、自分から離れる可能性は全く考慮されていません。
そのため一時的に顧客が増加したとしても、既存顧客は離れてしまってしまう懸念もあり、
新規顧客も一時的な評判で集まった人ばかりなので定着することがありません。
結果として炎上商法で短期的に知名度を上げても、長期的な売り上げは落ちてしまうかもしれないのです。
そして悪名によって名が知られているため、信用が当分回復することもありません。
不買の誘発
炎上商法が効果を最大限発揮するためには
それがマーケティングであると気付かれてはいけません。
炎上で批判をしてくる人々は、対象者を苦しませたい、痛い目を見せたいという目的で攻撃を仕掛けてくるので、
もしこれが炎上商法だと気づかれてしまった場合、彼らの標的は自分自身から自分のビジネスに変わってしまうのです。
そうなれば彼らの攻撃手段は個人への誹謗中傷から、対象の商品やサービスを調べあげ、それらへの不買運動へと変わってしまいます。
こうなってしまっては商品を売るどころではなく、粗探しをされネガティブキャンペーンをされたり、販売元に苦情を入れ販売中止などに追い込まれてしまうこともあります。
事件の誘発
デメリットとして最も恐ろしいのは、炎上がエスカレートしたことによって何らかの大事件を誘発する恐れがあるということです。
炎上はエスカレートすることで多くの一般人を巻き込むこととなり、彼らが自分を攻撃すればするほど、
こいつは悪人だから何をやってもいい
という共通認識がもたれるようになるのです。
その結果実家が襲撃されたり、自分を擁護した周囲の人物が叩かれるなど自分以外にまで被害が及ぶようになります。
そして最悪の場合身内が大けがを負ったり、何らかの大事故に巻き込まれる可能性もあるのです。
法律で処罰される
最後は法律上の問題です。
炎上を引き起こすためには、叩かれるだけの行為や発言を行う必要があるのですが、
当然この行為が法に抵触すれば罰せられてしまいます。
スーパーで会計前の商品をYouTuberがいましたが、彼も結局は逮捕されてしまいましたね。
法に触れなければ問題ないでしょ？
と思う方もいるかもしれませんが、炎上に繋がった発言だけが法に触れていなければ良い
というわけではないのです。
炎上すれば、攻撃材料を探すために自分の過去がすべて探られそこにもし不法行為が見つかれば、そこを攻撃され処罰されることもあります。
また万が一批判している相手と口論になり、彼らを批判した場合も、その内容次第では処罰されることになるかもしれません。
逆にこちらから訴えようにも誹謗中傷をしてくる人間は後を絶たないため、逐一訴訟を起こすなど現実的ではありません。
炎上は法律面で見ても非常に危険な行為なわけです。
最後に
さて今回は炎上商法のデメリットをご紹介してみましたが、どうでしたか？
成功すれば一気に知名度を上げられる炎上商法ですが、
・信頼の喪失
・不買運動の誘発
・事件への発展
・法律上の問題
など数々の危険をはらんでいる行為であることが分かったのではないでしょうか？
もし炎上マーケティングをしたいと思っている方はこれらを加味し、
自分の人生を棒に振っても構わない
という覚悟のうえで行うようにしましょう。
炎上商法はノーリスク、という人がいますが
絶対にそんなことはないのでご注意を！！
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